【海外挑戦の実際】理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が海外で働くために必要なこと

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【海外挑戦の実際】理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が海外で働くために必要なこと

みなさんはリハ職として海外で働くことを考えたことがありますか?

日本では、人口が減少する一方で高齢者人口は2042年まで増加するなど深刻な高齢化が進んでいます。(高齢化の現状と将来像,内閣府

リハ職の需要は増えると思われますが、医療費の増加や税負担の増加など、今後日本で暮らしていく上で直面する問題が多いのが現状です。

そんな中、キャリアの幅を広げたい、異なる文化でスキルを磨きたい、さらには将来的に海外生活を視野に入れている人には、海外への挑戦は大きなチャンスとなります。

sun.lov
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私も実際に海外で理学療法士として働いた経験があり、現在も年に1回ほどの頻度で渡航しています。

その経験を活かして、この記事ではリハ職が海外で働くための基礎知識を詳しく解説します。

この記事を読めば、海外で働く際に必要なことがわかり、挑戦するきっかけを掴むことができます

この記事でわかること
・リハ職が海外で働くために必要な資格とスキル
・リハ職におすすめの海外就職先
・求人情報の探し方と活用方法
・海外就職に向けたビザと労働許可の基礎知識
・海外で働くリハ職の「リアル」な声と体験談
・海外リハ職に向けた準備と心構え
・資格なしで働く方法

ぜひ、最後まで読んでみてください。

リハ職が海外で働くために必要な資格とスキル

資格の互換性と必要な手続き

リハ職が海外で働く場合、まず現地で認められる資格を確認する必要があります。

たとえば、アメリカで理学療法士として働くためには、日本の理学療法士資格では不十分で、アメリカでの免許試験(National Physical Therapy Examination, NPTE)に合格する必要があります。

オーストラリアではAPC(Australian Physiotherapy Council)が資格の認証を担当し、一定の審査と試験を経て資格を取得できます。

このように、日本の資格だけで働ける国はほぼなく、追加の試験や認証が必要です。

治療家としてのリハ職ではなく、アドバイザーやサポーターとして働く場合、現地の資格がなくても働くことは可能です。ページ下部で説明します

英語力とその他の語学力

海外の医療現場で働くには英語は必須ですが、特にリハ職は他職種や患者とのコミュニケーションが重要です。

そのため、語学要件としてTOEFLIELTSで高スコアを取る必要があり医療英語の実践的なスキルも求められます。

その他のスキル

海外でのリハ職は、文化的な背景や治療アプローチも異なります

患者の背景や価値観に寄り添い、柔軟にアプローチできるコミュニケーション能力が求められます。

また、海外では患者参加型のアプローチが重視されることが多いため、患者の自主性を尊重した治療プランを立てるスキルがあると良いです。

リハ職におすすめの海外就職先

人気の国とその理由

海外でリハ職に人気の国としては、アメリカ、オーストラリア、カナダが挙げられます。

アメリカでは医療職の給与が高めに設定されており、リハ職も例外ではありません。

また、オーストラリアは気候が良く、ワークライフバランスを重視する文化が根付いているため、日本人にとって働きやすいといわれています。

カナダも高齢化が進んでいるためリハ職の需要が増しており、また多文化社会で働く経験が積めるメリットがあります。

各国のリハ職事情と現場の雰囲気

アメリカでは、患者一人ひとりのリハプランを細かく立てることが求められ、リハ職には治療計画の策定から指導まで広範なスキルが期待されます。

オーストラリアでは、リハ職が直接患者の健康管理をサポートする機会が多く、患者との長期的な関係を築くことも一般的です。

求人情報の探し方と活用方法

求人サイトとエージェントの利用法

海外でのリハ職求人を探す場合、LinkedInやIndeedなどの求人サイトを活用することがおすすめです。

たとえば、アメリカの「PT Jobs」やオーストラリアの「Seek」などの専門サイトには、最新の求人情報が掲載されています。

ネットワーキングと現地のコミュニティ

国際学会やリハ職向けの勉強会に参加することで、現地でのコネクションを作ることもできます。

また、SNSでは「#PhysicalTherapy」などのハッシュタグを活用することで、現地の求人情報や交流会の情報を得ることができます。

こうしたネットワーキングは、信頼できる職場を見つけるためにも重要です。

海外就職に向けたビザと労働許可の基礎知識

ビザの種類とその取得方法

ビザの種類は国によって異なりますが、一般的にリハ職向けの「就労ビザ」「技能職ビザ」があります。

たとえば、アメリカのH-1BビザやオーストラリアのTSS(Temporary Skill Shortage)ビザが一般的です。

ビザ申請には時間がかかるため、求人が決まったら早めに手続きを始めましょう。

ビザの申請でよくある問題と対策

ビザの申請には、資格の証明や過去の職務経歴が求められ、準備に手間がかかることが多いです。

スムーズに進めるためには、必要な書類を事前に確認し、不備のないよう揃えておくことが重要です。

海外で働くリハ職の「リアル」な声と体験談

実際に海外で働いているリハ職の方からは「治療に対するアプローチが日本とは異なり、患者との距離感も新鮮だった」との声が聞かれます。

文化や価値観、国民の経済的豊かさが日本と異なる海外では、日本で当たり前とされることが非常識であることが多くあります。

実際に私はアフリカのケニアでリハビリテーションをしていますが、ケニアで理学療法というとほとんどが温熱療法などの物理療法です。

脳血管疾患に対しても行っているのは疼痛緩和ばかりで、現地の理学療法士へ運動療法の必要性を説明するまでにかなりの時間を要しました。

そもそも、ケニアではリハビリテーションという概念自体が希薄で、初めてそれに気づいたときには強い衝撃を受けました。

このように、海外で働く際にはその国の文化や価値観を十分に考慮する必要があります。

海外リハ職に向けた準備と心構え

文化や価値観の違いに対応する方法

異なる文化で働く際には、柔軟な姿勢が大切です。

患者の文化や生活スタイルを尊重し、その視点を理解したうえで治療プランを提案すると、信頼関係が築きやすくなります。

また、チームメンバーとコミュニケーションを円滑に図るために、文化の違いを受け入れる心構えを持つことが重要です。

現地生活に必要な情報

海外で働くためには、生活費、住居についてだけでなく医療保険などについても調べておく必要があります。

アメリカでは健康保険の加入が必須ですが、オーストラリアではメディケアが利用可能であるため、保険料の負担は軽減されます。

また、住居探しには、事前に現地の不動産会社やSNSでの情報収集が役立ちます。

資格なしで働く方法

海外でリハ職として働くためには現地の資格が必要と解説しましたが、資格なしで働く方法もあります

以下に、資格なしで働く方法について解説していきます。

海外展開している企業で働く

海外展開している企業や病院などで働くと、資格なしで働ける可能性があります。

現地の免許がないと、患者に直接リハビリテーションを行うことができない場合が多いですが、アドバイザーとして現地のリハスタッフに助言することが可能です。

sun.lov
sun.lov

私は実際にこの方法で海外で活動しています

特に、リハビリテーションが未成熟な地域においては、直接治療に介入をしなくても多くの人の助けになるため、意義深くやりがいを感じられます。

海外協力隊などに参加する

免許なしで働く方法として、JICA海外協力隊などに参加する方法があります。

JICA海外協力隊は、日本の国際協力機構(JICA)が運営するボランティア派遣プログラムで、青年海外協力隊(18~39歳が対象)とシニア海外協力隊(40~69歳が対象)の2種類があります。

参加者は開発途上国に派遣され、教育、医療、農業、環境保護など様々な分野で現地の人々と協力し、技術支援や人材育成に取り組みます。

任期は通常2年間で、語学研修や実務指導も行われるため、派遣先のニーズに応じた活動が可能です。

帰国後も、国際協力の経験を活かして活躍し、キャリア形成やネットワークの広がりも期待できます。

JICA海外協力隊|理学療法士

JICA海外協力隊|作業療法士

国際緊急援助隊(JDR)に参加する

開発途上国の多くは、経済・社会基盤がぜい弱であるため、災害が発生した際に十分な救援活動を行えないのが実情です。

これらの課題に対し、日本は国際緊急援助を行っています。

支援には人的、物的、資金援助があり、災害の規模や被災国のニーズに応じて、いずれか、ないしは複数を組み合わせて実施しています。

JDR医療チームでは理学療法士の登録者を募集しています。

理学療法士隊員派遣経験者の声(PDF:862KB)(理学療法士協会HPより)

まとめ

リハ職として海外に挑戦することは、リハ職としての成長はもちろん、異なる文化や医療を学ぶ貴重な機会となります。

最初は不安もありますが、しっかりとした準備と心構えで取り組めば、新しい環境でのキャリアを築くことが可能です。

まずは情報を集め、計画を立て、挑戦に向けた一歩を踏み出してみてください。

関連リンク集

理学療法士協会|国際事業

作業療法士協会|国際関連

言語聴覚士協会|国際部からのお知らせ

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