【会社を辞めるまでの5つの手順】理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が円満退職する方法と注意点

終身雇用制度がなくなったと言える現代、一生の内に2～3回は当たり前のように転職を経験します。

しかし、中には『いつ辞めたらいいのかわからない』『会社にいつ言うべきなの？』『何をしないといけないの？』と、なかなか退職できずにお悩みの方もいるでしょう。

この記事では、会社を円満退職するまでの方法や注意点について説明します。

この記事でわかること

・会社を辞めるまでの手順
・辞める時に気を付けること

是非最後まで記事を読んでみてください。

会社を辞めるまでの手順

会社を辞めるまでの手順は次の通りです。

会社を辞めるまでの手順

①退職までの計画を立てる（半年～3か月前）
②退職の意思表示（3～1か月前）
③退職願・退職届の提出（1か月前）
④業務の引継ぎ（1ヶ月前～退職当日）
⑤有休消化

詳しく見ていきましょう。

①退職までの計画を立てる（半年～3か月前）

退職の意思を決めたら、まずは退職までの計画を立てなければいけません。

民法では、解約（＝退職）の申入れから２週間が経過すると雇用契約が終了する（民法第627条第１項）となっていますので、退職の2週間前までに意思表示をするれば退職は可能です。

しかし、会社ごとに定められた就業規則があるため、まずは就業規則を確認して計画を立てる必要があります。

②退職の意思表示（3～1か月前）

退職希望日を決めたら、直属の上司に退職の旨を伝えます。

民法上は、退職の2週間前までに意思表示をするれば退職は可能です。

しかし、就業規則によって意思表示の期限が定められている場合は就業規則に従う必要があります。

また、退職の意思表示後、引継ぎや後任の検討なども想定すると、最低でも退職希望日の1ヶ月前には退職の意思表示をした方がいいでしょう。

直属の上司に伝える前に同僚に話したり、退職の意思表示が遅くなるとトラブルになったり、希望日に退職するのが難しくなる場合もあるため注意しましょう。

③退職願・退職届の提出（1か月前）

退職願・退職届は就業規則で定めがなければ提出は不要です。

退職の意思表示の際に、必要かどうか上司に確認すると良いでしょう。

退職の時期が遅れないように、1か月前には上司に提出するようにしましょう。

退職願、退職届には退職理由と退職希望日を記載します。

④業務の引継ぎ（1ヶ月前～退職当日）

退職が決まったら業務の引継ぎを行う必要があります。

後任者が決まっている場合は、後任者に直接業務を引き継ぎます。

口頭だけでは引継ぎ後の業務に支障が出る可能性があるため、できるだけ後任者と一緒に業務を行うようにしましょう。

また、場合によっては引継ぎ資料を準備する必要があるため、計画的に行いましょう。

⑤有休消化

有休が残っている場合は退職までに有休を消化しましょう。

有休は労働者の権利なので、当然使い切ることができますが、引継ぎをしっかり済ませてから休みに入れるようにスケジュール調整をしましょう。

また、会社の営業に影響が出る場合、有休の取得を断られる場合もあるため、有休消化は計画的に行う必要があります。

有休が10日以上残っている場合、公休を合わせて最終出勤月の半分は休むことになるため、1か月前の意思表示では会社に迷惑をかけることになりかねません。

有休消化を考える場合は、少なくとも2か月前には退職の意思表示をするようにしましょう。

転職先を探している方はこちらもチェック→【関連記事】転職エージェントおすすめ5選

辞める時の注意点

円満退職のためには以下の点に注意する必要があります。

辞める時の注意点

・就業規則を確認する
・引継ぎや有休消化を考えたスケジュールを立てる
・必要な書類や手続きを確認する

詳しく見ていきましょう。

就業規則を確認する

退職の意思を固めたら。まずは就業規則を確認しましょう。

確認するのは、退職に関する事項と有休に関する事項です。

退職日の何か月前に意思表示をする必要があるのか、退職届は必要なのか、有休消化はできるのかなどを確認しておく必要があります。

また、退職金に関しては、就業規則とは別に退職金規定によって決められている場合があるので、気になる方はそちらも確認しておきましょう。

引継ぎや有休消化を考えたスケジュールを立てる

就業規則を確認して退職日と意思表示をする時期を決めたら、そこから引継ぎと有休消化のスケジュールを立てます。

引継ぎのスケジュールを立てるために、今自分が担っている業務のリストアップが必要です。

場合によっては、会社から引継ぎマニュアルの作成を依頼されることもあるため、引継ぎの期間は余裕のあるスケジュールを考えていた方がいいでしょう。

引継ぎのスケジュールを考えたら有休残数と就業規則に従って退職の意思表示を行います。

有休残数が多すぎる場合、2か月前に退職の意思表示をしても有休が使い切れない場合があるため、早めに意思表示を行うか、有休を溜めすぎないように計画的に消化していきましょう。

必要な書類や手続きを確認する

退職の際は会社へ返却するものやいくつかの手続きが必要になります。

まずは会社へ返却するものですが、備品として支給されたものは返却をする必要があります。

例として以下のようなものがあります。

健康保険は労働者の場合、会社を通じて加入しているので、退職と同時に無効となります。

次の勤務先が決まっていて無保険の期間がなければ大丈夫ですが、退職後に転職先を探す場合、国民健康保険に加入する必要があります。

また、退職の際に会社から受け取るものもあるためそちらも確認をしておきましょう。

例として以下のようなものがあります。

退職後に転職先を探す場合、いくつかの公的手続きが必要になるため、予め確認のうえ、書類の準備が必要です。

退職を切り出せないときは

退職を切り出せないときは電話で退職の意思表示をすることもできますが、その際には相応の理由が必要です。

どうしても退職の意思表示が自分ではできなかったり、引き止めや上司からの圧力で退職が難しい場合は、退職代行サービスを利用するという手もあります。

ほとんどの場合、退職代行サービスは有料で3～5万円程度の費用が必要ですので、どうしても自分でやめられないときのみ利用することをおすすめします。

退職代行サービスのリンクはこちら→【退職代行ガーディアン】

まとめ

退職の際にはまずは就業規則を確認して、退職のスケジュールをしっかり立てることが重要です。

どうせ辞めてしまうからと退職日の2週間前などに意思表示をした場合、会社とのトラブルに繋がったり、せっかく築いた人間関係を壊すことにもなりかねません。

余程ブラック企業にお勤めでない限りは、円満退職に向けてしっかりスケジュールを立てて行動しましょう。

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